GDA代表理事の安藤と申します。

当協会の発足がドローン元年と呼ばれる2016年度、正確には2017年の春になります。

当時は大手スクール以外は数えるほどしかありませんでした。

しかし、現在は多くの団体が認定校として存在しており、活躍されています。

それだけ多くの方がドローンの未来に期待しているのだと思います。

現在まで多くの卒業生がいますが、発足当初の受講申込は個人の方がほとんどでした。

いち早くドローンについて学んだ方たちですね。

彼らは現在個人で企業や公共機関から依頼を受けたりしながら活躍されているようです。

防災訓練などの際には卒業生の皆様にお声かけしてご協力いただいりしますので、細かな動向を生の声で知ることができています。しかし、昨今少し受講される方々に変化を感じます。

受講申込される方の割合が個人から企業に変化してきています。

これは企業が操縦士の内製化を行っていくのがの目的ですが、実際にそれだけのコストをかけても生業としてやっていけるようになってきている証でしょう。

アイコンストラクションで国も助成金などで企業をサポートしていますし、ドローンの存在がより身近になってきているのは非常に嬉しいことですね。

まさに「ドローンと人が共存する」時代が来るのですから。

しかし、この先は自動航行がメインになってきますし、操縦士スクールの是非が問われる時期がすぐそこまで来ていることは感じています。

ドローンに関する問題もスクールを開始した直後に比べれば恐ろしく改善されていますし、安全に、簡単に操縦できる機体が次々と発売されています。

しかし、ドローンは自動航行するといってもトラブルが起きたときは必ず操縦士が戻さなければなりません。

危険な動向の判断も操縦士がしなければなりません。

安全に飛行させるためのメンテナンスなどは全て人の手で行われるのです。

とうとうプライベートライセンスから免許制度にかわります。

車の免許と取得するように、ドローン操縦士もしっかりと知識と技術を学ばなければなりません。